株式会社ピックルボールワン（代表：熊倉周作）は2026年4月7日、資金調達を実施するとともに、アシックス・ベンチャーズ、Sansan、TBSイノベーション・パートナーズ、電通グループ、三井不動産の国内大手5社との連携を発表した。シューズ・ビジネスSNS・メディア・マーケティング・不動産という異業種5社が一斉に参画することで、日本のピックルボール産業のバリューチェーン全体をカバーする連合体制が形成された。
連携5社と各社の役割
今回の提携の特徴は、単なる出資ではなく、各社が具体的な事業領域で連携する点である。
1. アシックス・ベンチャーズ株式会社
ピックルボールに適したフットウェアのレンタル事業拡大と、競技基盤の強化に向けた取り組みを進める。アシックス本体はすでにピックルボール向けシューズを海外展開しており、日本市場でもレンタルから入る導線設計が行われる。
2. Sansan株式会社
池袋での新規コート運営と、ピックルボールをビジネスコミュニケーション手段として活用する取り組みを推進。Sansanはすでに7月に「Sansanピックルボールコート池袋」のオープンを発表しており、今回の連携によって法人向けのピックルボール活用が加速する。
3. TBSイノベーション・パートナーズ合同会社
イベントや国際大会の開催、スポーツコンテンツの開発を担う。テレビ局のコンテンツ制作力を活かし、ピックルボールの映像化・番組化が進む可能性がある。
4. 株式会社電通グループ
スポーツマーケティング領域で培った知見を活かし、競技の普及からファンベース構築までを支援。オリンピックを含む大型スポーツイベントで実績を積んだ電通の参入は、ピックルボールのブランディング戦略に寄与することが期待される。
5. 三井不動産株式会社
企業リーグ「企業対抗ピックルボール&BIZ CUP」を運営する。三井不動産は商業施設やオフィス街区の開発で知られており、企業対抗戦を通じて「働く場」と「運動する場」の融合を提案する方針である。
ピックルボールワンの既存事業と今後の展開
ピックルボールワンは2023年7月設立で、本社は東京都千代田区内幸町に置く。事業内容は以下の通り。
- 都市部拠点のコート運営・拡大
- 企業向けイベント・コミュニティ創出
- 競技環境の整備
- メディアを通じた認知向上
- ピックルボール商品販売の強化
設立わずか3年弱で国内5社との大型連携を実現した背景には、日本におけるピックルボール市場の急拡大がある。国内プレーヤー数は2023年比で15倍の45,000人超に達しており、施設不足が次の課題として顕在化している。
米国市場の背景──なぜ大手5社が一斉に動いたのか
プレスリリースで引用されている米国市場のデータから、参入判断の背景が見える。成人の約5人に1人（約5,000万人）が過去1年間にピックルボールをプレー。4年連続で「全米で最も急成長しているスポーツ」に選ばれている。米国での先行事例は、日本の大手企業の参入判断に大きな影響を与えたと考えられる。
参入した5社は異なる領域を担当している：アシックスは用品、Sansanは施設、TBSはメディア、電通はマーケティング、三井不動産はBtoBリーグ。互いの領域が重複せず、日本のピックルボール産業のバリューチェーン全体をカバーする構成になっている。
「Pickleball Japan」統合と同時期──業界の2つの歴史的な動き
今回のピックルボールワン5社連携発表は、JPA（日本ピックルボール協会）とPJF（ピックルボール日本連盟）の統合発表とほぼ同時期に行われた。2026年4月、日本のピックルボール界では「統括団体の一本化」と「産業プレーヤーの大型連合」という2つの重要な動きが同時進行した。
統括団体側は2032年ブリスベンオリンピックの正式種目化を見据えた競技団体の整備、産業側はビジネスとしてのピックルボール市場の拡大を進めている。この両輪が同時に動き出したことで、日本のピックルボールは「趣味の延長」から「本格的なスポーツ産業」への転換を進めることになった。
プレーヤー・ビジネスマンへの影響
プレーヤーへの影響
都市部でのコート増加が期待できる。池袋のSansanコートに続き、三井不動産系の商業施設・オフィス街区でも常設コートが整備される可能性が高い。アシックスのシューズレンタルが普及すれば、初心者の参入障壁がさらに下がる可能性がある。
ビジネスマンへの影響
「企業対抗ピックルボール&BIZ CUP」は、ゴルフに代わる新しいビジネス社交ツールになる可能性がある。ピックルボールはゴルフと比べて、短時間（30分〜1時間）、低コスト、年齢差のあるメンバーでも一緒に楽しめるという特徴を持つ。企業イベントや接待の選択肢として活用される可能性がある。
投資家・起業家への影響
ピックルボール関連ビジネスへの出資機運が高まることが予想される。大手5社の参入は、スタートアップやVCにとって「日本のピックルボール市場は本物だ」というシグナルになる。今後、ピックルボール関連のスタートアップ資金調達が相次ぐ可能性がある。
今後の注目ポイント
今回の5社連合で注目すべき今後のマイルストーンは以下の3点である。
1. 企業対抗ピックルボール&BIZ CUPの開催スケジュール
三井不動産が運営する企業対抗リーグの開催時期、参加企業数、会場が明らかになれば、日本のビジネスマン層への浸透度を測ることができる。
2. TBSのコンテンツ化
TBSがピックルボールをどうメディア化するか。バラエティ番組での紹介、スポーツ番組での大会中継、オリジナル番組制作など、実際の施策によって一般認知度が大きく変わる。
3. アシックスのシューズ展開
アシックス本体がピックルボール専用シューズを日本で本格発売するかどうか。パドル市場のトレンドは活発だが、シューズ市場はまだ本格化していない。アシックスの動きは市場形成の起爆剤になる可能性がある。
まとめ：2026年4月の転換点
2023年の競技人口3,000人から2026年の45,000人超へ、わずか3年で15倍の成長を遂げた日本のピックルボール。2026年4月の5社連合発表と統括団体の一本化は、この市場が「愛好家によるブーム」から「大手企業が本気で投資する産業」へと転換する転機となった。
統括団体の一本化と産業プレーヤーの大型連合形成が同時に進むことで、競技面と産業面の両面で整備が加速している。2032年ブリスベンオリンピックに向けた6年間、日本のピックルボール市場はこれまでのペースを上回る速度で拡大することが期待される。
よくある質問
Q. 企業対抗ピックルボール&BIZ CUPにはどうすれば参加できますか？
詳細はまだ公表されていませんが、三井不動産とピックルボールワンが運営することが決定しています。参加企業の募集情報は、ピックルボールワン公式サイトまたは三井不動産の広報発表を確認してください。
Q. アシックスのピックルボール用シューズレンタルはどこで受けられますか？
アシックス・ベンチャーズとピックルボールワンが連携してレンタル事業を拡大する方針です。ピックルボールワンが運営するコート施設や、Sansanピックルボールコート池袋などが初期の提供先になる可能性があります。
Q. この連携でプレー料金は安くなりますか？
直接的な料金引き下げは明示されていませんが、大手企業の参入で施設数が増えれば、中長期的には競争による料金の適正化が進む可能性があります。また、企業対抗イベントや法人向けサービスが拡充されることで、個人プレーヤーがコストを負担せずにプレーできる機会も増える可能性があります。
