ピックルボールを世界で束ねる国際統括団体、Global Pickleball Federation(GPF)が、組織として初めての最高コンプライアンス責任者(Chief Compliance Officer、CCO)を新設した。2026年8月7日にPickleball News Asiaが伝えたもので、就任するのは米国の現役弁護士でGPF理事のチャンドラー・カーニー(Chandler Carney)氏。オリンピック競技化という長期目標に向けて、まず統治(ガバナンス)の仕組みを固める一手だ。日本でも五輪を掲げた動きが続くなか、国際団体が今なぜ「法律とルール」の担当役員を置いたのかを読み解く。
弁護士でチリ代表、GPF理事のカーニー氏が初代コンプライアンス責任者に
カーニー氏は米国で弁護士として活動する法律家であり、同時にプレーヤーとしての経歴も持つ。報道によれば、2023年から2025年にかけてチリのピックルボール代表チームに3度選出されている。米国籍の弁護士が、母国ではなく南米チリの代表としてコートに立ってきた点は、この人物の活動範囲の広さを示している。英語とスペイン語のバイリンガルで、現在はポルトガル語も習得中とされ、南米でのピックルボール普及に関わってきた。
GPF内でも新参ではない。理事としては2期目で、法務委員会(Legal Committee)の委員長を務めてきた人物が、そのまま初代CCOに横滑りする形だ。学歴はインディアナ大学マッキニー法科大学院で法務博士(J.D.)、ウェストフロリダ大学で学士号を取得し、フォーダム国際法ジャーナルに論文が掲載された実績もある。法律の専門性と競技現場の両方を知る点が、今回の起用理由と読める。
もう一つ見落とせないのが、CCOがGPFの執行委員会(Executive Committee)に「非投票メンバー」として加わるという設計だ。GPF 2026年定款の7.1条および8.6条に基づく位置づけで、議決権を持たないことで、経営判断そのものからは一歩引いた独立した監視役という性格が与えられている。コンプライアンス担当が採決に加わらない構造は、身内をチェックする役割の中立性を保つための工夫と見ていい。
反ドーピング調整とAIMS・スポーツアコード対応が新職の中身
CCOが担うのは、単なる社内規程の管理ではない。Pickleball News Asiaが挙げた職務範囲は、定款順守と法令遵守、倫理と利益相反の管理、インテグリティ(競技の公正性)、反ドーピングの調整、調査と研修、そして加盟各国がIOC承認に必要な手続きを進める際の支援まで幅広い。
特に国際競技化を狙う団体にとって重い意味を持つのが、反ドーピングとIOC承認手続きの二つだ。オリンピック入りを目指す競技団体は、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)の基準に沿った検査体制を整えることが前提になる。加えて記事は、加盟国が「AIMS」および「スポーツアコード(SportAccord)」の申請要件を進めるのを支える、と明記している。AIMSは国際オリンピック委員会(IOC)非加盟の競技団体が集まる連合体、スポーツアコードは国際競技連盟が集う組織で、いずれもIOCへの承認申請に至る前段のステップとして位置づけられる。こうした手続きを一人ひとりの加盟国任せにせず、本部の専任役員が横串でさばく体制を作ったことになる。
52カ国・4大陸連盟のGPF、2025年6月にIOC承認プロセスへ
そもそもGPFとはどんな団体か。2023年11月に発足した比較的新しい国際統括団体で、4つの大陸連盟の下に52の加盟国を束ね、世界のピックルボール登録者の約95%を代表すると説明している。競技のルール統一や国際大会の運営を担い、最終的な狙いはIOCから「ピックルボールの国際競技連盟」として認められ、オリンピック・パラリンピックのプログラム入りを実現することにある。
その歩みは着実に進んでいる。2025年6月にはスイスのローザンヌでの会合を通じて、IOC承認に向けた手続きへ正式に入った。さらに、乱立していた国際団体をひとつにまとめる動きも並行しており、GPFは別組織であるUWPF(United World Pickleball Federation)との統合に向けた共同タスクフォースを2025年11月に立ち上げている。今回のCCO新設は、こうした「単一の信頼できる国際団体づくり」という流れの一部として理解すると位置づけが見えてくる。
| Item | 確認できた内容 |
|---|---|
| Organization Name | Global Pickleball Federation(GPF) |
| 発足 | 2023年11月 |
| 構成 | 4大陸連盟／加盟52カ国 |
| 代表範囲 | 世界のピックルボール登録者の約95% |
| IOC承認手続き入り | 2025年6月(ローザンヌ) |
| 新設役職 | 最高コンプライアンス責任者(CCO・非投票) |
2028年ロサンゼルスは対象外、現実的な標的はブリスベン2032以降
統治体制の整備が急がれる背景には、オリンピックの時間割がある。ピックルボールは現時点でIOCの承認競技ではなく、2028年ロサンゼルス大会の追加種目リストにも入っていない。すでに枠は固まっており、この大会での実施はない。
そのため実務上の標的は、早くても2032年ブリスベン大会、より現実的には2036年以降と見る向きが多い。IOC入りの条件としては、女性を含む幅広い競技人口の実証、WADA準拠の反ドーピング体制、そして「米国の中高年の娯楽」という見られ方を超える国際的な広がりの証明が挙げられる。今回のCCO新設は、このうち組織の規律と反ドーピングという、点数の付けにくい定性的な条件に先回りして手を打った動きと読める。競技人口や大会数のような目に見える数字だけでなく、統治の質を審査する側に示せる形で整えておく――そこに専任役員を置いた狙いがある。
日本の統一団体づくりと重なる「統治先行」の流れ
国際団体が統治を先に固める構図は、日本国内の動きとも重なる。日本では2026年4月、JPAとPJFが統合して新体制「Pickleball Japan」が発足し、2032年ブリスベン五輪を見据えた国内統一団体が生まれた。さらに同年6月には日本連盟がJSPO(日本スポーツ協会)の承認を得て、五輪への長い階段の一段目に足をかけている。バラバラだった団体をひとつにまとめ、公的な承認を積み重ねていく順番は、国内も国際も同じだ。
スポンサー面でも動きは連動している。国内ではSansanが連盟の最上位スポンサーに就き、五輪を掲げて普及から強化までを後押しする体制ができた。競技団体が資金と人材を集めるうえで、透明で信頼できる統治は前提条件になる。国際本部が弁護士出身のコンプライアンス責任者を置いたことは、各国連盟に対して「本気で審査に耐える組織を作る」という姿勢を示すメッセージでもある。日本のプレーヤーや運営に関わる人にとっては、国際団体がどの手続きを重視しているかを知る手がかりになる。
選手として代表歴を持ちながら、法律家として組織の規律を担う――カーニー氏の二つの顔は、ピックルボールが「遊びの延長」から「国際競技」へ移行しようとしている今の段階を象徴している。オリンピックという到達点はなお遠いが、GPFはコートの外側から、その道のりに耐える骨格を組み始めた。
Sources
- Pickleball News Asia「Pickleball’s Olympic Ambitions Just Got a New Guardian as GPF Names Chief Compliance Officer」(2026年8月7日)
- Global Pickleball Federation 公式サイト
- GPF「GPF and UWPF Announce Joint Initiative to Establish a Single International Governing Body for Pickleball」
- Forbes「Pickleball Olympic Dreams Given Boost With Merger Plans Of Dueling International Federations」
