石川県金沢市に本社を置く複合商社の三谷産業が、ピックルボールの振興を事業として手がけると2026年11月4日に発表した。パドルの素材・製造技術の開発、北陸三県での専用コート、実業団・プロチームの構想、地域と学校向けの体験教室、そしてベトナムでの振興までを一本の事業として並べている。あわせて、国内で普及活動とコミュニティ形成を続けてきた秋山太郎氏が11月1日付で入社し、専門部署の開設準備に入ったことも明らかにした。連結売上高1,175億3,100万円・連結従業員3,569名(2026年3月期)の東証スタンダード上場企業が専門部署まで作る動きなので、北陸でプレー場所を探している人にも、社内にコートを持ちたい企業にも関わってくる。

金沢本社は1964年に開いたボウリング場の跡地に建っている
この参入には、会社自身の前例がある。三谷産業は1964年、日本海側で初となるボウリング場「金沢ボーリング・センター」を開設した。北陸のボウリングブームの火付け役になった施設で、1973年にはその跡地に本社を移し、現在の金沢本社(金沢市玉川町)に至る。創業者が米国で出会ったボウリングを北陸に持ち込んだ場所から、もう一度新しいスポーツを広げるという筋立てだ。
代表取締役社長の三谷忠照氏はリリースで、半世紀前にこの場所から北陸にボウリングが広がったように今度はピックルボールを広げたいと述べ、自社を「もうすぐ創業100年を迎えるベンチャー企業」と呼んでいる。創業は1928年の金沢で、リリース巻末では創業98年、ベトナム創業32年と記載されている。一方でPR TIMESの会社概要欄は本社所在地を東京都千代田区神田神保町、設立を1949年8月としており、創業年と設立年は分けて読む必要がある。
6本の柱のうち、日付が入っているのは用具と協賛の2つだけ
リリースは事業を6本の柱に分けているが、動詞を見ると確定度がかなり違う。コートとチームと大会は「構想に着手」「検討」の段階で、具体的な場所や時期は出ていない。

| 柱 | リリースの書き方 | 日付・固有名の有無 |
|---|---|---|
| 用具の開発 | 研究開発を進めてきた/開発を発表済み | 2026年7月6日発表、共同相手も明示 |
| 専用コート | 開設構想に着手 | 場所・面数・時期は未定 |
| 体験教室 | 継続的に開催 | 開催地・日程は未定 |
| 実業団・プロチーム | 創設構想に着手 | チーム名・時期は未定 |
| 大会・イベント | 開催を検討 | 「三谷産業ピックルフェス」は仮称 |
| ベトナム振興 | 協賛する | 2026年11月15日・ホーチミン市 |
用具だけは7月に試作が形になっている。グループ会社のミライ化成(長野県千曲市)が、ビーズ株式会社(大阪府東大阪市/ブランド名TOCO)と共同で、航空機部品の製造で出るCFRP端材から回収した炭素繊維の不織布をパドルの打面に使う開発を7月6日に発表した。端材に含まれるのは東レのT800で、東レが設計面、帝人が樹脂の選定と含浸の工程で協力している。開発サンプルはSPORTEC 2026(7月8〜10日、東京ビッグサイト東8ホール)で初公開し、試打も提供すると告知された。ただしミライ化成は量産を担わず、研究開発と成形までが役割で、重量も価格も発売時期も公表されていない。買える用具が増える話として読むには早い。
北陸三県のパートナー団体は7つ、金沢市にあるのは1つだけ
リリースは北陸の普及体制について、ピックルボール日本連盟(対外呼称 Pickleball Japan/PJ)のパートナー団体が北陸三県では6団体にとどまると書いている。PJが公開しているパートナー団体一覧を2026年11月9日時点で数えると、富山県3・石川県3・福井県1の計7団体だった。全国の掲載数は194団体で、最多は東京都と長崎県の各23、神奈川県が16。
| 県 | 団体名 | 所在地 |
|---|---|---|
| 富山 | 富山東部ピックルクラブ | 記載なし |
| 富山 | サンタスピックルボールクラブ | 砺波市 |
| 富山 | ピックルボール富山 | 砺波市 |
| 石川 | ピックルビート小松 | 小松市 |
| 石川 | 金沢ピックルボールクラブGOLD | 小松市 |
| 石川 | Pickle×Wellness CLUB | 金沢市 |
| 福井 | 福井市ピックルボール | 福井市 |
この一覧で石川県の3団体のうち2つは小松市に所在し、団体名に金沢を冠したクラブも所在地は小松市で登録されている。三谷産業の本社がある金沢市の団体は、Pickle×Wellness CLUBの1つだけだ。体験教室を毎月のように回すつもりなら、受け手になる地元団体を増やす作業が同時に走る。1社が人を集めるだけでは、教室が終わった翌週に打つ場所が残らない。
団体の数は競技の制度面にも直結する。PJは2026年6月24日にJSPOの承認団体として加盟したが、JSPOの区分ごとの要件は都道府県組織の数と県スポーツ協会への加盟数で決まっている。準加盟は都道府県組織12以上でうち2以上が県スポーツ協会加盟、正加盟は24以上でうち8以上という水準だ。北陸三県で団体を7から増やす作業は、地域のプレー環境づくりと同時に、この積み上げの一部になる。
33万人と1,189万人は、ピックルボールワンが3万人に聞いた推計値
リリースは国内の競技人口を約33万人、競技に興味を持つ潜在層を約1,189万人としているが、これは注記のとおり株式会社ピックルボールワンの調査値だ。同社が2026年4月21日に発表した内容で、3月に実施した約3万人のインターネット調査がもとになっている。前年の約4万5,000人から約7倍、潜在層は競技人口の約36倍という整理で、一般の認知率13.1%、テニス経験者の興味72.5%という数字も同じ調査から出ている。公的統計でも第三者機関の検証を受けた数字でもない。
出どころのほうも見ておきたい。ピックルボールワンはアシックスの日本橋のコートを運営し、4月にアシックス・ベンチャーズやSansan、TBSイノベーション・パートナーズ、電通グループ、三井不動産と組んだ会社である。市場を広げる側が出した推計を、別の参入企業がリリースの根拠に引いている構図になる。数字を扱うなら、33万人という足元と1,189万人という上限を分けて使うほかない。1,189万人は事業計画の前提にする種類の数字ではない。
秋山太郎氏が持ち込むのは50歳以上男子シングルスの実績と指導者資格
事業を担う秋山氏は2021年に競技を始めている。日本ピックルボール協会(JPA)主催の2024年つくば大会で50歳以上男子シングルスを制し、愛知大会で準優勝。2026年に公開が始まった国内ランキングでは、同じ50歳以上男子シングルスで最高2位(2026年2月)、最新の2026年10月は9位だ。全体ランキングではなく年齢別カテゴリーの順位なので、「国内9位」と丸めると意味が変わる。
肩書きのほうが事業には効く。2024年にJPAのスタートコーチ、2025年に国際指導者資格のRPO Level 1とPPR 1を取得し、東京都千代田区ピックルボール協会の理事、パドルブランド「Triple Ace」のアンバサダーも務める。身体能力に依存しない「エコピックル」を信条に掲げ、新聞社と通信会社に勤めた経歴も本人のメッセージで触れられている。施設・体育館・校庭・公園を回って団体を立ち上げる仕事に、競技実績と指導者資格と広報の職歴が全部必要になる、という人選だ。
実業団構想は、11月13日に開幕するプロリーグの隣に置かれる
チームの柱は「実業団チームおよびプロチームの創設構想」と並列で書かれているが、プロ側の席はすでに埋まり始めている。TBSホールディングスと電通グループが設立したTHE DOTS TOKYOがMLP Asia 2026に参戦し、11月13日に日本ラウンドが開幕する。国際ドラフトの上限は1チーム25万ドルで、放送と広告の大手が運営に入っている。
北陸の商社が同じ土俵で競るより、実業団のほうが接続点は多い。リリースはピックルボールを地域の健康と交流、そして企業の健康経営の実践手段と位置づけ、三谷産業グループ自身が実践者になると書いている。連結3,569名という従業員数は、外に出る前にグループ内で対戦相手が揃う規模でもある。企業側の導入順序としても、コートを建てるより先に体験会を呼び、続ける人が残るかを見るほうが安い。
海外側では、ベトナムで創業32年のグループ各社と知見を共有する前段として、11月15日にホーチミン市で開かれる「第1回日越ピックルボール大会」に三谷産業とミライ化成が協賛する。大会の詳細はリリースの巻末資料に回されており、本文からは協賛の事実と日付までが確認できる。
いま打てる場所が増えるのは、専用コートが構想から図面に変わってからだ。金沢ボーリング・センターが開いた1964年から62年、同じ場所で次のスポーツが試されることになる。

