2026年11月16日、オーストラリアのABCニュースが、2032年ブリスベン五輪の組織委員会会長アンドリュー・リヴェリス氏とピックルボールの関係を報じた。同じ記事は、委員会が今月になってピックルボールを2032年大会の検討対象にしないと説明した、と伝えている。基準を満たしていないというのが理由で、その筆頭が、承認された国際競技団体の有無だ。日本連盟(PJ)が2032年の正式種目化を目標に掲げている以上、日本のプレーヤーにも直接関わる話になる。
委員会は、承認された国際連盟が無いことなどを理由に、2032年の検討対象から外した
ABCによると、ブリスベン委員会は、ピックルボールが基準を満たしていないと説明した。基準の一つが、承認された国際連盟があることだ。委員会の発言はABCが言い換えて伝えており、直接の引用ではない。ABCは承認の主体を書いていないが、Kitchen Pickleは、IOCの広報担当者が「IOCが正式に承認した国際連盟だけが対象」と述べたと伝えている。
米Kitchen Pickleは、ABCの報道を受けた記事で次の点を補っている。世界ピックルボール連盟(WPF)は2025年に国際ピックルボール連盟と統合したが、IOCの承認はまだ受けておらず、承認を目指す段階にある。WPFの憲章は草案、WADA準拠のアンチドーピング制度も整備中という。別系統のGlobal Pickleball Federation(GPF)とUnited World Pickleball Federation(UWPF)も2025年に統合協議を発表していて、団体は一本化されていない。これらはKitchen Pickleの記述で、ABCの記事にはない。
同誌はさらに、2025年8月にIOCが各連盟へ、ブリスベン大会の候補は、IOC承認済みの連盟のうち、東京2020、パリ2024、LA28で開催地の組織委員会が追加した競技のものに限ると通知した、とも書いている。この点は当方では一次資料まで確認できていないので、同誌の報道として扱う。
ABCが示したのは、会長が「PPA Tour Australiaの持株会社の株式の70%近く」を持つという会社情報の検索結果
ABCの記述は「almost 70 per cent of equity」、つまり70%ちょうどではなく70%近くだ。しかも対象は大会運営のPPA Tour Australiaそのものではなく、その持株会社である。ABCは会社情報の検索(company searches)の結果としてこれを挙げている。PPA Tour Australiaの社長は息子のアンソニー・リヴェリス氏とされる。
リヴェリス氏は2024年、委員会の登録簿に、ブリスベンのプロピックルボールチームの持ち分を、数十件ある申告項目の一つとして載せていた。チーム名はABCの記事に出てこない。PPA Tour Australiaは2026年10月にブリスベンでプロ大会を開いている。米国側の提携先であるPickleball Inc.は今年2億2,500万米ドルを調達し、「五輪への意欲」を打ち出した。
リヴェリス氏はピックルボールに関するABCの質問への回答を断った。ABCが取材したカーティン大学応用倫理センターのジャクリーン・ボークス氏は、五輪の仕事に就いた後でスポーツの権益を取得したことは「問題に見えうる」が、透明性があれば利益相反は適切に管理できる、と述べている。
ここで押さえておくのは、ABCの記事が「利益相反があった」と断定していない点だ。出ているのは、保有の事実、申告の事実、委員会の方針、会長の回答拒否という四つの事実の並びである。
「PPA豪の70%」と略すと、数字の意味が変わる
日本語で広まりそうな要約は「会長がPPA豪の約70%を保有」だが、原文と3か所ずれる。対象は持株会社で、運営会社ではない。数字は「70%近く」で、70%ちょうどではない。出所は会社情報の検索で、会長本人の説明ではない。
PPA Tour Australiaは、PPA Tourの米国本体とは別の法人で、提携関係にある。2024年2月に旧Pacific Pickleballが改称した経緯もあるため、米PPAと豪州のPPAを同じ会社として読むと、持ち分の話が一段ずれる。
2036年を狙っても、国際連盟がまとまらないかぎり入口に立てない
Kitchen Pickleによると、IOC理事会がダカールでの会合で改めた日程は次のとおりだ。
- 2026年12月、競技の中間分類を行う
- 2027年4月、第147回IOC総会(プンタカナ)がブリスベン大会の競技プログラムを最終決定する
- 2036年大会の開催都市は2029年のIOC総会で決まる見込み
LA28で採用されたのは野球・ソフトボール、クリケット、フラッグフットボール、ラクロス、スカッシュの5競技で、2023年10月に承認された。いずれも国際連盟が先に承認を得ていた競技だ。ピックルボールは今回の議論の入口である連盟承認の手前にいる。当サイトが報じた「75・40」の出どころがGPFのFAQの目安値だった件も、五輪入りの数字が連盟自身の出した目安にすぎないことを示していた。数の条件より先に、窓口になる団体が一つに決まっていなければならない。
Kitchen Pickleは、IOCが夏季大会で追加できる競技数を最大4つに制限する案を検討しているとも伝えている。2032年大会の競技数は、LA28の36競技より少なくなる見込みという。枠が絞られるほど、連盟が割れていることは不利に働く。
日本のプレーヤーが2032年を待たずに手元で確認できること
PJ(ピックルボール日本連盟)は2032年ブリスベン大会の正式種目化を目標にしているが、今回の報道で、その目標は委員会側から入口で断られた形になった。国内では、国スポの関門が県スポーツ協会にあることをJSPO加盟の記事で整理した。五輪が遠のいても、国内の競技体制づくりは国スポ側の手続きで別に進む。
選手側で動かせるのは、連盟の外にある記録だ。DUPRのレーティングは個人アカウントに紐づくので、連盟の統合や再編があっても残る。出場大会と結果を第三者が確認できる形で残しておけば、将来どの団体が選考の窓口になっても使える。
オーストラリアでは登録選手が2026年6月末時点で27,974人、425クラブとされる(Wikipediaの集計)。過去1年にプレーした人は2024年6月までで9万2,000人超(AusPlay)とされる。この規模の競技で、会長が持つ持株会社がプロツアー運営の母体になっている、というのがABCの示した数字だ。日本で大会や団体を見るときも、運営会社と統括団体の資本関係は、確認できる範囲で見ておきたい項目だ。

