この記事の要点
- 働き方の変化により、社内コミュニケーションが希薄になったと感じる企業が増えています。
- テレワークやフリーアドレスの普及で、部署を超えた交流や雑談の機会が減少。
- そんな中、静かに注目を集めているのが「ピックルボール」というスポーツです。

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ピックルボールが企業研修で注目される背景
働き方の変化により、社内コミュニケーションが希薄になったと感じる企業が増えています。
テレワークやフリーアドレスの普及で、部署を超えた交流や雑談の機会が減少。新入社員と既存社員の関係構築も難しくなっています。こうした「人と人とのつながりが減ったと感じる組織では、交流施策を検討する余地があります。ただし原因や解決策は組織ごとに異なります。



そんな中、静かに注目を集めているのが「ピックルボール」というスポーツです。
1965年にアメリカで誕生したこのスポーツは、テニス、バドミントン、卓球の要素を組み合わせた新感覚のラケットスポーツです。アメリカでは過去5年でプレー人口が約5倍に拡大し、2025年には約2,430万人がプレーしています(SFIA調べ)。5年連続で全米一成長の速いスポーツに選ばれました。
年齢や体力レベルに関わらず、誰でも楽しめる点が最大の特徴。短い説明と練習でゲーム形式を試せる場合がありますが、習得速度には個人差があります。この手軽さが、企業研修やチームビルディングの場で選ばれる理由となっているのです。
企業の交流施策として検討できる3つの特徴
ピックルボールが研修やチームビルディングで選ばれる理由は、大きく3つに整理できます。まずは早わかり表で全体像をつかんでください。
| 理由 | ひとことで言うと | 企業へのメリット |
|---|---|---|
| フラットな関係性 | 全員初心者で上下関係が消える | 部署・役職を超えた横のつながり |
| コストと時間効率 | 1〜2時間・低コストで完結 | 就業後や昼休みにも開催しやすい |
| 健康と交流の両立 | 軽い有酸素運動+会話が生まれる | 健康経営とチーム活性化を同時に |
理由1:フラットな関係性が自然に生まれる
ピックルボールはダブルス(2対2)が基本です。
ダブルスではペア同士の声かけが起きやすい一方、会話量や参加しやすさには個人差があります。運動経験、年齢、障害の有無にかかわらず参加を強制せず、見学や別メニューも用意してください。普段と異なる役割で交流する機会にはなり得ます。
実際に社内イベントでピックルボールを取り入れた方の投稿では、「ゼロからの挑戦」がチームを自然に近づけてくれると紹介されています。全員が初心者だからこそ、上手い・下手の壁がなく、自然と声を掛け合うようになる。スキルの共有も、「業務」ではなく「遊び」の中だからこそ、純粋に楽しい時間になったそうです。
理由2:時間と費用を設計しやすい
必要な費用は会場、参加人数、用具レンタル、講師、安全管理で変わります。ゴルフなど他施策との一律比較はできません。候補会場から見積もりを取り、移動時間を含む総費用で比較してください。
初回は短いルール説明、基本練習、休憩を含むゲーム形式を候補にできます。参加を強制せず、見学や運営役も選べるようにします。
理由3:健康促進とチームビルディングの両立
ピックルボールは軽い有酸素運動と反射トレーニングを組み合わせたスポーツ。運動量はダブルスかシングルスか、ラリーの長さ、本人の体力で変わります。運動習慣のない参加者には短時間から始め、休憩と水分補給を組み込んでください。
ダブルスは声を掛け合う場を作りやすい一方、それだけで組織課題が解決するわけではありません。身体活動と交流を同じ場に組み込める一案です。効果は参加率や運営、継続性も含めて評価してください。
公式に確認できる企業向けカテゴリー
Pickleball Japanは2026年のPJL Burger King Cupで企業カテゴリーを案内しています。これは企業単位で参加できる公式イベントが存在する根拠にはなりますが、参加による組織改善や健康効果を証明するものではありません。
社内施策として実施する場合は、参加率、満足度、負傷・ヒヤリハット、部署を越えた交流の有無など、自社で評価項目を決めてください。


導入方法と必要な準備
必要な道具と会場
「社内イベントでスポーツをするのって、準備が大変そう…」と思うかもしれませんが、ピックルボールなら必要な準備は少なめです。
必要な道具は、パドル(ラケット)2〜4本とピックルボール数個。パドルとボールは、スポーツ用品店やAmazonなどでセット購入が可能です。会場は、バドミントンコートと同じくらいの広さがあれば十分。体育館、倉庫スペース、レンタルスタジオでも実施可能で、天候に左右されず、準備の手間も最小限で済むため、企業研修でも導入しやすい競技です。
プログラムの組み立て方
初めて導入する場合は、まず体験会から始めるのがおすすめです。
30分程度のルール説明と基本練習を行い、その後1時間程度の試合形式でプレーすると、参加者全員が楽しめます。ダブルスが基本なので、チーム編成は部署横断や役職ミックスにすると、普段交流のない社員同士のコミュニケーションが生まれやすくなります。試合後には懇親会を設けると、スポーツを通じて生まれたつながりがさらに深まるでしょう。
外部サポートの活用
自社だけでの開催が難しい場合は、外部のサポートを活用する方法もあります。
Tokyo Pickleball Managementなどの団体では、企業向けピックルボール研修やチームビルディングイベントの企画・運営を行っています。また、ピックルボール日本連盟(PJF)やピックルボール協会(JPA)では、指導者の派遣や用具レンタル、割引販売制度の構築など、企業の導入をサポートするプログラムを提供しています。初めての導入で不安がある場合は、こうした専門団体に相談してみるとよいでしょう。
他のチームビルディング施策との違い
チームビルディングの手段は、飲み会や謎解き、研修ワークショップ、ゴルフなど多くあります。ピックルボールがそれらと違うのは、「全員が初心者からのスタートになる」点です。経験者が有利になりにくいため、役職や勤続年数に関係なく対等に楽しめます。
飲み会は話せる相手が固定されがちで、ゴルフは経験差と費用の壁があります。座学の研修は学びが多い一方で、関係性そのものをほぐす力は限定的です。ピックルボールは体を動かしながら自然に声を掛け合うため、緊張がほどけ、業務では見えない一面が表に出ます。短時間・低コストで繰り返し開催できる手軽さも、単発で終わりがちな他施策との大きな違いです。
費用の目安と予算計画
初期費用とランニングコスト
ピックルボール導入にかかる費用は、規模や内容によって異なりますが、比較的リーズナブルに始められます。
初期費用として、パドルとボールのセットが1万円〜2万円程度。会場費は、公共の体育館を利用すれば1時間数千円程度で済みます。外部講師を招く場合は、人件費や交通費が別途必要になりますが、それでも1回のイベントで10万円以内に収まることが多いでしょう。ゴルフ接待と比較すると、コストは大幅に抑えられます。



継続的に実施する場合は、社内にパドルとボールを常備しておくと便利です。定期的なイベント開催により、社員の健康促進とコミュニケーション活性化が期待できるため、費用対効果は、参加率、会場費、安全管理、実施後アンケートなどで検証してください。


まとめ:ピックルボールで組織を活性化
ピックルボールは、企業の交流施策や身体活動プログラムの選択肢の一つです。
年齢や体力レベルに関わらず誰でも楽しめ、フラットな関係性が自然に生まれる。コストと時間効率が高く、身体活動と交流を同じ場に設けやすい。こうした特徴が、現代の企業が抱える「人と人とのつながりの希薄化」という課題を考えるきっかけになり得ます。
実際に導入した企業からは、「全員がゼロスタートで同じ目的に向かう経験がチームビルディングにつながった」「普段見られない相手の一面を見ることができた」といった高い評価が得られています。準備も比較的簡単で、外部サポートも充実しているため、初めての企業でも安心して導入できるでしょう。
社内の部門の壁を越えた交流や、チーム内の部門を越えた交流のきっかけとして、ピックルボールという選択肢を検討してみてください。
新しいスポーツだからこそ、全員が対等に楽しめる。その体験が、組織全体の活性化につながるはずです。
よくある質問
ピックルボールはなぜチームビルディングに向いているのですか?
ダブルスで声を掛け合う場を設けやすいからです。ただし経験差、役職差、健康状態への配慮が必要で、効果は実施後に参加者の声や継続率で確認してください。
初めての社内導入は何から始めればいいですか?
まず体験会がおすすめです。30分のルール説明と基本練習のあと、1時間ほどの試合形式で行うと全員が楽しめます。チームは部署横断・役職ミックスで編成すると交流が生まれやすくなります。
導入にはどれくらいの費用がかかりますか?
パドルとボールのセットが1万〜2万円、会場費は公共体育館なら1時間数千円程度です。外部講師を招いても1回10万円以内に収まることが多く、ゴルフ接待に比べ大幅に抑えられます。
運動が苦手な社員でも参加できますか?
一律には言えません。運動習慣や持病、障害の有無に合わせて、短時間の練習、休憩、見学などを選べる設計にしてください。
自社だけで開催するのが不安です。
Tokyo Pickleball Managementなどの団体が企業向け研修・イベントの企画運営を行っています。ピックルボール日本連盟(PJF)や協会(JPA)も指導者派遣や用具レンタルで導入をサポートしています。









